食べ物について、CMを無頓着にうけいれていると、加工食品やインスタント食品、お菓子が食生活の主流になりかねません。
現代生活においては、こうした新しい食べ物をいっさい拒否することは、現代っ子たちにとってはかわいそうでしょうが・・・
しかしこんな時代だからこそ、むしろ正しい対処法を考えなければなりません。
わたしたち母親としては、子どもがスーパーで買うお菓子は好きなものひとつだけにするとか、味の濃いふりかけは少なめにし、園分、もみ海苔やごまなどで増量させるとか、ちょっとした手を加えることで、市販品に踊らされない食環境をつくれる気がします。
CMがすべていけないということではありません。
CMの情報をもとに、親子で話しあうことだってできます。
マーガリンのリノール酸の話がでたら、リノール酸について調べてみることもできるはずです。
・・・いずれにしても、日ごろから、手づくり料理を前にして食卓をかこんでいれば、ただたんにコマーシャルに踊らされて食品を選ぶということはなくなるのではないでしょうか。
子ども連れでスーパーマーケットにでかけたとき、人気タレントの誰々が「おいしいよ」って笑いかけてくれた商品でなければいやだ・・・
・・・とダダをこねられた経験を、小さい子を育てている方ならどなたでもおもちではないでしょうか。
子どもが食品のブランド名にたいへん詳しいのに、驚かされることもしょっちゅうです。
ある幼稚園では、テレビのCMの影響でふりかけが大はやり。
子どもたちはきそってお弁当にたくさんのふりかけをかけてくるようになって、幼稚園のほうではあわてて家庭へ「注意のお便り」をだしたそうです。
市販のふりかけは味つけが濃いので、幼児が常用することには問題があります。
というのも、味つけが濃くなると、どうしてもジュースや炭酸飲料水を飲みたくなり、糖分をとり過ぎるようになってしまうからです。
十数年前の『ピアノ殺人事件』をまだご記憶の方も多いと思いますが・・・
受験生や家庭内暴力、校内暴力をひきおこす子どもたちに、共通していえるのは、普通では考えられないほど、音に対して過敏なことです。
家庭内暴力児のなかには、テレビの音だけではなく、台所の水道の音にすらたいへんなけんまくで反応する例が数多く報告されています。
さらに、ビタミンB群の一種であるニコチン酸も、同様に脳の働きに重要な作用をもっています。
これが不足すると、不眠、めまい、幻聴、幻覚、錯乱、記憶能力のいちじるしい減退などの精神的変調をひきおこします。
日本の子どもたちは、先進国のなかでもとくにテレビの影響を強くうけています。
その力は食べ物にもおよんでいます。
今日は、校内暴力や家庭内暴力をひきおこした子どもたちの食生活について述べていきます。
乱れた食生活をつづけると、ビタミンB¹、B6、ニコチン酸(ビタミンB³)などが欠乏し、それが、脳の中枢神経に強い障害をあたえることがわかっています。
ビタミンB¹は、極端に不足すると、脳の神経細胞内での糖代謝・・・
とくにピルピン酸からアセチルコーエーへの代謝が不完全になり、そのために脳神経の障害へつながります。
また、ビタミンB6は、体のなかでは、ピリドキサルリン酸として、アミノ酸を変化させ脳神経にさまざまな刺激を送る伝達物質であるガンマーアミノラク酸、セトロニン、カテコールアミンなどを生合成しています。
したがって、このビタミンB6が不足すると、脳への伝達物質が合成されないので、外界の刺激とのバランスがくずれて、神経過敏になってしまうのです。
とくに、動物実験では、極端なビタミンB¹、B6の欠乏実験をおこなうと、音に対する過敏症をひきおこすことがわかっています。
大気汚染によってアメリカ合衆国の穀物生産は公式推定で5～10パーセント減少しています。
東ヨーロッパや中国など石炭に依存している経済地域でもおそらく同様の結果が生まれているでしょう。
世界の広い地域で森林消失が広がるにつれて、「洪水による被害を受けた作物」という項目を、世界の作物レポートでしばしば目にするようになりました。
・・・このように環境や資源の制約によって世界の食糧生産の伸びが鈍化する一方で、農業を下支えする新規技術も残り少なくなろうとしています。
たとえばアジアでは、高収量を可能にする米の品種が導入されたのは、4半世紀も前の1966年のことでした。
この分野ではもっともすぐれた研究能力を持つ国際米研究所は、90年以降の農業戦略を論じた報告書の中で、
「過去5年間米の収量の伸びは実質的に止まった」
・・・と発表しました。
中東のティグリス・ユーフラテス川やヨルダン川、ナイル川などの国際河川では、水をめぐって国家間の紛争が生じ、政治的緊張を高める要因となっています。
ロシアの中央アジア地域では、この地域の灌厩用水の大部分を供給しているアムダミア川が、いまではアラル海に注ぐはるか以前のところで枯れてしまっています。
また、地下水位の低下は、インドや中国など大きな人口をかかえる国では、いまではごくありふれた事態となっています。
増大する灌概用水の需要に応えようとして、帯水層から水を汲み上げすぎてしまうからです。
中国の華北平原では、地下水位は毎年1メートルほどずつ下がっています。
さらに、アメリカ合衆国のネブラスカ州中部からテキサス州北部にかけての地域に、農業用・牧畜用として灌概水を提供している巨大なオガララ帯水層も次第に枯渇しはじめています。
デンバーやフェニックスなどの都市は、水の分捕り合戦で農家を締め出しつつあります。
農業自体が土地を劣化させるのに加えて、それ以外の要因も、多少は目につく損失を農業に与えつつあります。
西ヨーロッパでは過剰生産(とくに酪農製品について)を心配しているし、アメリカ合衆国は生産調整のために休耕地を設けています。
穀物輸出国は補助金を与えて、まだ開拓が可能と見ている市場への売り込みをはかっています。
エコノミストに言わせれば、世界の食糧経済に関しては、分配問題はあったとしても生産問題は存在しないのです。
これに対し、エコロジストは、世界の食糧生産の相当部分が、まもなく放棄せざるを得ない浸食されやすい農地や、地下水の過剰な汲み上げに依存して生産されていると見ています。
したがって、いつまでもこういうやり方を続けることはできないし、見通しは決して明るいとは言えません。
生産可能な農地が限られ、水文学的サイクルによって与えられる淡水が限界に達し、地球物理学的プロセスによって生み出される土壌も頭打ちという状況の中で、世界の農業の産出高の伸びは次第に鈍化しはじめています。
わずかばかりの農地拡大はありますが、別のところで農地が非農業用地に転換されたり、劣化した農地が放棄されたりして相殺されています。
淡水資源が希少であるために、多くの農業地帯で穀物生産が限界にぶつかっています。
要するに、ISEWはデータの不足に制約されるとはいえ、発展を測る指標として、現時点で算出可能なものの中ではもっとも洗練されています。
そして、ISEWを計測する適切なデータに欠ける低所得の国々では、一人当たり穀物消費量のほうが、所得に関連する数字よりも、暮らしぶりの改善や悪化を判断するうえで、より適切な指標となるでしょう。
さて、世界経済のあらゆる部門の中で、経済諸指標と環境諸指標がもっとも顕著な食い違いを見せているのは農業部門です。
食糧増産への圧力の高まりから、この数十年間にわたって、将来の世代にツケを払わせるような活動が行われていますが、それも行き詰まりつつあります。
多くの国々では、農業部門は農地と水の供給が限界にぶつかって伸び悩んでいます。
さらに、食糧増産をもたらすような技術的な下支えも、いくつかの国ではタネ切れになっています。
伝統的な基準からすれば、世界の農業は順調に推移しているように見えます。
豊かな国々では、穀物消費量は年間800キログラムという高い数値に達しますが、これは穀物で飼育される家畜製品の消費量がその中に目いっぱい含まれているためです。
最低レベルのことを言えば、年間穀物消費量が長期にわたって180キログラム（1日に約500グラム)を下回る場合、人間は生きていくことができません。
このように、一国における平均穀物消費昼は、概してその国の住人の厚生の度合を表わす指標となります。
もっとも、この尺度が最高であるような国では、かえって健康が阻害されていると判定できます。
ある量を超えるとそれは豊かな先進国の消費レベルよりもずっと低い量ですが・・・
1人当たり穀物消費量の増大は、ほとんどが脂肪分の多い家畜製品に姿を変え、心臓病やガンを増やし、ひいては全般的に平均余命を低下させてしまいます。
穀物生産量もまた、所得以上に環境の悪化を敏感に反映するバロメーターです。
なぜなら、大気汚染や地球温暖化にともなう夏の高温化、それに森林消失の結果としての洪水の増加など・・・
農業の外部で起きる環境破壊によって、穀物生産はより直接的に影響をこうむるからです。
たとえば、この30年間のさまざまな時期に、一貫生産の鉄鋼会社が58社、モーターバイクが50社、自動車が12社、小型計算機メーカーが42社存在しました。
1980年代半ばに入ると、パーソナル・コンピューター製造業者65社、ファクシミリ機械メーカー13社、ロボット製造業者250がいます。
この渦を見下ろして、時折援助をし指導するのは頂上にいる通産官僚ですが、中心にいて結論を出すのは常に企業家たちでした。
資本家のいない資本主義のシステムがヨーロッパのほとんどで失敗しているのは、成長の基本的な性質を誤解しているからです。
膨大な経済データの集成を調べながら、エコノミストたちは富にいたる道を、多数の労働者の漸増的な生産性向上、プラントや機械のゆるやかな備蓄・・・
そして教育、訓練、健康などの向上による〈人的資本〉の絶えざる改善によって達成されるなだらかな登り坂だと見ています。
・・・しかし事実は、こうした成長の根源といわれるものも、新しいアイディアあるいはテクノロジーにもとづいて新しい企業を興す企業家の役割にくらべると小さいものです。
彼らの利得は福祉国家をまかない、しばしば成長の第一の根源にあげられる人的資本に対する長期の投資を可能にする富を生み出すのです。